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ビジネス書として読む歴史本 〜「日本の富国強兵」から得たヒント〜

歴史の楽しみ方は人それぞれですが、過去の出来事からエッセンスを抽出しビジネスに活かすことが、この企画のコンセプトです。

とはいえ、素材はビジネスには直接関係のないバリバリの歴史本。ヒストリストのWebマーケ担当者が、歴史を発射台として思考を広げ、ビジネスやプロジェクトの成長に役立つオリジナルのフレームワークを見つけます。

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今回は「富国強兵」をテーマに考えます。グローバリゼーションの波に直面した日本の選択に、貴重な考える種がありました。教材はこちらです。

日本は「西洋の衝撃」にどう対応したか?

「大航海」時代をきっかけとする、西欧世界が原動力となってのグローバリゼーションの新たな波は、アジア・アフリカ・ヨーロッパ「三大陸」の「旧世界」諸異文化世界にも次第に及び始めた。そしてそれは、諸異文化世界の根底を揺るがすものへと転じていく。こうして、訪れ始めた「西洋の衝撃」というべきものに諸異文化世界の人々は様々の対応を示し始めるが、そのタイミングとあり様は、文化世界ごとに大きく異なっていた。

『文字と組織の世界史:新しい「比較文明史」のスケッチ』鈴木董(著),山川出版社,2018年
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日本が受けた「西洋の衝撃」といえば、ペリー提督の黒船来航でしょう。
ペリー来航から1年もたたないうちに200年以上に及ぶ鎖国が、十数年後には260年続いた徳川幕府の政治が終わります。

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西洋の衝撃は、世界中の地域に訪れました。
オスマン帝国や中国の清帝国など、当時の大国も例外ではありません。
そこで、どの国も必要に迫られたのがこちら。

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ただし、そのプロセスはさまざまだったようです。

オスマン帝国や清帝国においては「富国」よりもっぱら「強兵」に軸足が置かれたため、その経済的基礎づくりがおろそかとなって財政難に陥ったのに対し、明治日本においてはまず「富国」にウェイトを置き、そのために「殖産興業」が追求された。

『文字と組織の世界史:新しい「比較文明史」のスケッチ』鈴木董(著),山川出版社,2018年

まず経済力を育て国力をたくわえるのが、西洋の衝撃に対する日本ならではのやり方だったわけです。

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日本は近代化に成功しましたが、教訓は「強兵より富国を優先せよ」という答えではありません。
経済的に豊かになっても、戦争が起ったら負けてしまいます。列強の侵略を直接的に防ぐのは軍事力で、両者は車の両輪なのです。

持てるリソースを、いかに「富国」と「強兵」配分するか、バランスとタイミングの見極めが運命を分けたのではないでしょうか。

歴史から教訓を見出しビジネスを考える

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ここからは、ヒストリストのWebマーケ担当者が歴史をヒントにビジネスを考えてみます。まず、富国強兵のエッセンスを次のようにまとめました。

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ヒストリストのフィールドは「Webメディア」。モノを売るにも広告収入を得るにも、アクセスしてくれる人は多いほうが有利ですから、PV(ページビュー)数が重要な指標になります。そして、PVをめぐる競い合いの中にも富国強兵があるのです(Webメディアの指標はPV以外にもたくさんありますが、ここでは単純化して考えます)。

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PVを獲得したいなら、広告を出稿するのが早く確実です。クリック数に応じて課金される広告や、SNSのフォロワーを増やす広告があります。また、広告ほどのスピードと確実性はありませんが、Webの仕組みをうまく利用してPVを稼ぐテクニックもたくさん考えられています。

直接的にPVを増やす取り組みは「富国強兵」でいうところの「強兵」に似ています。

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一方、PVを稼いでもユーザーに「来てよかった」と感じてもらえなければ戦えません。過去には、検索エンジン経由で大量のPVを稼ぎながらも、あまりにコンテンツの質が低いと報道され、閉鎖に追い込まれた有名メディアもありました。

結局のところ、雑誌でもテレビでもWebでも、メディアの商品力はコンテンツのクオリティ。クオリティを担保した上で、誰もつくれないコンテンツを生み出せれば最強です。そのために試行錯誤を繰り返して、PVを獲得するための源泉をつくることが「富国」になります。

ちなみに、ヒストリストはWebメディアで後発となり、大手メディアほどの資金もないため、オリジナルコンテンツの開発に比重を置いた運営になっています。

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富国強兵のエッセンスは、ビジネス一般にも当てはまるかもしれません。

企業がライバルに勝つためには、営業や広告宣伝に力をかけるのが近道です。ただ、それだけでは長続きはしませんから、時間をかけてより良い商品を開発したり、そのための人材育成するといった取り組みも必要になります。

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明治の日本が「富国」で国力を蓄えたように、ビジネスでもある程度長い目でみる「開発や育成」という視点がなければ、ライバルには勝てません。一方、「強兵」もしなければ日本はその後の戦争に負けてしまったでしょうし、やはりビジネスで勝つことも不可能です。

ビジネスやプロジェクトが今、富国強兵のどちらにウェイトを置き、どの段階でシフトチェンジまたはバランスをとっていくのか? そんな視点で考えると、新たなヒントが見えてきそうです。

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出典・書籍

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