宗門改(しゅうもんあらため)

江戸幕府がキリシタン禁制の徹底化を進めるため実施した民衆統制策。当初は転びキリシタンが転宗した証明として寺請が実施されたが，1637～38年(寛永14～15)には島原の乱が，17世紀中頃には肥前・豊後・美濃・尾張で潜伏キリシタンの露顕事件(崩れ)が発生したのを直接的な契機として，幕府の宗門改役の指導のもとで全人民を対象とする宗門改が制度化された。原則として毎年2月か3月に宗門人別改帳が作成され，特定の檀那寺所属を義務づけられた。明治維新後，1871年(明治4)寺請制にかわって神社による氏子調べに変更されたが成功せず，73年キリシタン禁制の高札撤廃で停止された。 (山川 日本史小辞典（改訂新版）, 2016年, 山川出版社)